経営・経営戦略の立案に役立つ資格とは？

経営戦略の立案や、会社の経営自体にはある程度専門的な知識が必要となります。
経営に役立つ知識を持っていることを証明するために、資格取得をするという方も多いです。

そうは言っても、資格にもいろいろありますので、本記事の中で経営に役立つ資格を厳選して3つご紹介します。

[toc]

MBA（経営学修士）

よくビジネス分野で目にする「MBA」ですが、基本的な特徴についてご説明します。
MBAの正式名称は、Master of Business Administrationで日本語訳すると経営学修士と呼ばれます。
修士というだけあり、資格試験というよりは経営学の大学院で学問を修めた証しとなります。

MBAを取得するためには、
・経済学
・組織戦略
・経営戦略
・マーケティング
・統計学
・財務会計
・人的資源管理
などのカリキュラムを学ぶ必要があります。

日本国内の経営者でもMBAを取得している人の割合は高く、MBAを取得するためには、大学院で経営学を学ばなければいけません。
MBA取得にかかる費用や期間は環境によって、以下のように大きく異なります。

【海外】
学費：700万円～2,000万円
期間：1～2年

【国内-昼間部】
学費：120万円～400万円前後
期間：1～2年

【国内-夜間部】
学費：120万円～350万円前後
期間：最短で1～2年

【オンラインスクール】
学費：100万円～300万円前後
期間：最短で1～2年

色々な学校の形態で取得できるのがMBAのメリットですが、やはり昼間部の大学院のカリキュラムが充実しているようです。
費用や時間の他に、「どうやって学ぶか」というのも学校選びの基準にするとよいですね。

経営に関わる総合的な知識を身に着けたい方に、MBAはおすすめです。
参考：https://mba.globis.ac.jp/about_mba/program.html

公認会計士

公認会計士は、税務・監査・コンサルティングにまつわる知識の証明となる国家資格です。
弁護士・司法書士・税理士などとまとめて「士業」と呼称されることも。
監査業務に携われるのは、公認会計士ならではの特徴です。

監査は、会社の決算書を第三者視点で確認して内容に不備がないかチェックするという業務です。
決算書は、株式会社が年に1度報告しなければいけない経営状態に関する書類です。

なぜ、公認会計士によるチェックが必要なのかというと、大きな企業でも経営状態が芳しくない時には、虚偽の内容や粉飾決算をしてしまうことがあるためです。
経営者や役員が公認会計士の資格を持っていると、会計や経営に関する高度な知識をもっているという対外的なアピールにもなります。

ただ、国家資格の中でも合格率は1割程度と公認会計士は難関資格に分類されます。
また、実務経験も資格取得に必要なので、資格取得の難易度は高いです。

そして、公認会計士として認定されると登録費用と年間費用が必要となり、資格取得する場合まとまった金額が必要です。

ビジネス統計スペシャリスト

ビジネス統計スペシャリストは、データの分析と収集したデータを応用するスキルを証明する資格です。
ビジネス統計スペシャリストは、基礎と上級の2つのレベルがあり、上級レベルではエクセルのツールを使って、より高度なデータ分析のスキルが問われます。

会社経営には、情報やデータの収集があらゆる場面で大切ですので、データから経営を変えていきたいという方は、学ばれてもよいのではないでしょうか？

まとめ：経営・経営戦略の立案に役立つ資格とは？

今回は、経営・経営戦略に役立つ資格を3つご紹介しました。
本記事でご紹介した、MBA・公認会計士・ビジネス統計スペシャリストは、経営者として必須の資格というわけではありません。

しかし、どれも経営をする上で大切な知識やスキルを身に着けることができます。
根拠のある戦略立案のためにも、まずは有効な資格取得を検討してみるのもおすすめです。