MENU

大阪府の不当解雇に強い弁護士おすすめ7選|選ぶ際のポイントや費用

本記事にはプロモーションが含まれている場合があります

会社から突然解雇を告げられると「本当に解雇は有効なのか」「このまま受け入れるしかないのか」と、不安を感じる方も多いでしょう。

実際には、客観的な理由や社会的な相当性がない解雇は、不当解雇と判断される可能性があり、適切に対応することで解決するケースもあります。

大阪には、このような労働トラブルに対応してきた弁護士が複数存在し、不当解雇に関する相談や交渉、労働審判などをサポートしています。専門家に相談することで、解雇の妥当性や今後の対応方針を整理しやすくなるでしょう。

本記事では、大阪で不当解雇の相談ができる弁護士おすすめ7選を紹介します。弁護士の選び方や費用の目安、実際の解決事例についても解説するので、どこに相談すべきか迷っている方は、最後まで読んでお役立てください。

▼大阪府の不当解雇に強い弁護士おすすめ7選

窓口特徴
弁護士法人バディ大阪本店事務所不当解雇や残業代請求など労働問題に対応。平日20時まで相談可能
冠木克彦法律事務所不当解雇・退職トラブル・残業代請求など労働問題を幅広く取り扱い
大阪グラディアトル法律事務所初回相談無料。24時間365日相談対応
ベリーベスト法律事務所全国展開の大手法律事務所。労働問題の相談にも対応
久松法律事務所労働問題を含む幅広い法律分野に対応。相談時間が比較的柔軟
山川哲弥法律事務所不当解雇や残業代請求などの労働問題を含む幅広い法律相談に対応
弁護士法人勝浦総合法律事務所不当解雇などの労働問題に対応。初期費用0円・完全成功報酬型の料金体系

「ねこの手ユニオン」は、相談無料・成功報酬型で利用できる労働組合です。不当解雇や残業代未払い、パワハラなど、さまざまな労働トラブルの解決をサポートしています。

LINEで24時間相談を受け付けているため、弁護士への相談を検討する前に状況を整理したい方にも利用しやすいでしょう。まずは気軽に問い合わせてみてください。

CTA:ねこの手ユニオン公式サイトへ

目次

大阪で不当解雇に強い弁護士を選ぶポイント

大阪には多数の法律事務所があり、不当解雇を含む労働問題を扱う弁護士も多く存在します。

ただし、すべての弁護士が労働問題を専門としているわけではありません。そのため、大阪で不当解雇の相談先を選ぶ際は、以下の点を確認することが大切です。

  • 労働問題の実績が豊富か
  • 会社に知られず相談できるか
  • 対応スピードが早いか
  • 費用体系が明確か

労働問題の実績が豊富か

大阪は企業数が多く、労働トラブルの相談件数も多いエリアです。そのため、法律事務所によって得意分野が大きく異なります。

例えば、交通事故や離婚問題を中心に扱う事務所もあれば、労働問題に特化している事務所もあります。不当解雇の相談をする場合は、労働問題を主要分野としている弁護士を選ぶことが重要です。

特に、不当解雇や残業代請求、退職勧奨といった労働トラブルの解決実績がある弁護士であれば、企業側との交渉経験も豊富な場合があります。公式サイトの解決事例や取扱分野を確認し、労働問題の実績があるかをチェックしましょう。

会社に知られず相談できるか

大阪には大企業から中小企業まで多くの企業が集まっているため、同じ業界内で人脈が近いケースもあります。そのため、「会社に知られずに相談できるか」を気にする方も少なくありません。

弁護士には守秘義務があるため、相談内容が会社へ伝わることは基本的にありません。また、初回相談の段階で会社に連絡が行くこともないため、まずは状況を整理する目的で相談することも可能です。

大阪の法律事務所の中には、オンライン相談や電話相談に対応しているところもあります。会社や同僚に知られず相談したい場合は、相談方法の選択肢も確認しておくと安心です。

対応スピードが早いか

不当解雇の問題では、早めに専門家へ相談することが重要です。大阪の法律事務所は数が多い一方で、事務所によっては相談予約が取りにくい場合もあります。

そのため、初回相談までの期間や、相談後にどの程度のスピードで対応してもらえるかを確認しておきましょう。任意交渉から労働審判、訴訟までの流れを具体的に説明してくれる弁護士であれば、今後の見通しも立てやすくなります。

費用体系が明確か

大阪には多数の法律事務所があるため、弁護士費用の設定も事務所ごとに異なります。依頼後のトラブルを防ぐためにも、費用体系が明確に示されている事務所を選ぶことが大切です。

一般的には、以下のような費用が発生します。

項目内容目安
相談料弁護士へ法律相談をする際に発生する費用30分5,000円程度(初回無料の事務所もあり)
着手金弁護士へ正式に依頼する際に支払う費用10万〜30万円程度
成功報酬解決金や未払い賃金など、経済的利益が得られた場合に支払う費用回収額の20〜30%程度

また、大阪の法律事務所の中には、初回相談無料や完全成功報酬型の料金体系を採用しているところもあります。複数の事務所を比較し、費用の仕組みや支払い方法を確認したうえで相談先を決めるとよいでしょう。

大阪にある不当解雇に強い弁護士おすすめ7選

不当解雇の問題を解決するためには、労働問題に詳しい弁護士へ相談することが重要です。大阪には多くの法律事務所がありますが、事務所ごとに得意分野やサポート体制は異なります。

ここでは、大阪で不当解雇の相談に対応している弁護士を紹介します。相談方法や費用、対応分野などを比較しながら、自分の状況に合った相談先を見つけましょう。

弁護士法人バディ大阪本店事務所

引用:弁護士法人バディ大阪本店事務所公式サイト

事務所名弁護士法人バディ大阪本店事務所
住所〒530-0047大阪市北区西天満4-15-18 プラザ梅新1516号室
営業時間平日9:30〜20:00
特徴不当解雇や残業代請求など、労働問題に関する相談に対応
費用面(税込)着手金:110,000円〜
報酬金:いずれか高いほうを選択①交渉で解決した場合回収額の22% or 330,000円
②労働審判で解決した場合回収額の27.5% or 440,000円
③訴訟で解決した場合回収額の33% or 660,000円
相談方法電話・メールなど
公式サイトhttps://futo-kaiko.com/

弁護士法人バディ大阪本店事務所は、不当解雇や残業代請求など、労働問題に関する相談に対応している法律事務所です。解雇の有効性を争いたい場合はもちろん、会社側との交渉を進めたい場合や、金銭解決を視野に入れて相談したい場合にも向いています。

平日は20時まで相談しやすい体制を整えているため、仕事や転職活動と並行しながら相談先を探している方にも利用しやすいでしょう。

労働トラブルは初動によって進め方が変わりやすいため、早い段階で状況を整理したい方に適した相談先の一つです。

冠木克彦法律事務所

引用:冠木克彦法律事務所公式サイト

事務所名冠木克彦法律事務所
住所〒530-0047大阪府大阪市北区西天満1-9-13 パークビル中之島501号
営業時間平日9:30~17:30
特徴不当解雇や残業代請求などの労働問題に幅広く対応
費用面要問い合わせ
相談方法電話・メールなど
公式サイトhttps://lawyer-tani.com/

冠木克彦法律事務所は、大阪市北区西天満にある法律事務所で、労働問題に関する相談にも対応しています。不当解雇や退職トラブル、残業代請求など、労働者と企業の間で発生するさまざまなトラブルについて相談することが可能です。

解雇の有効性を争いたい場合や、会社との交渉を進めたい場合など、状況に応じた対応方法を検討できます。労働問題では、証拠の整理や交渉の進め方によって結果が変わるケースもあるため、早い段階で専門家へ相談することが重要です。

労働トラブルに関する情報も公開されており、不当解雇を含む労働問題の基礎知識や対応の流れを確認できます。

大阪グラディアトル法律事務所

引用:大阪グラディアトル法律事務所公式サイト

事務所名大阪グラディアトル法律事務所
住所(大阪オフィス)〒541-0057大阪市中央区北久宝寺町4-2-12 本町御堂パークビル8F
営業時間24時間365日
特徴初回相談無料で24時間365日対応
費用面:着手金:5万円~30万円報酬金:要問い合わせなど
相談方法電話・メールなど
公式サイトhttps://www.gladiator.jp/

大阪グラディアトル法律事務所は、大阪市中央区にオフィスを構える法律事務所で、労働問題を含むさまざまな法律相談に対応しています。不当解雇や退職トラブルなどの労働問題についても、状況に応じた法的対応を検討することが可能です。

解雇の有効性を争う場合には、会社との交渉や労働審判、訴訟など複数の解決手段が考えられます。弁護士に相談することで、証拠の整理や今後の手続きの進め方について具体的な方針を検討しやすくなるでしょう。

初回相談に費用はかかりません。24時間365日対応しているため、休みや予定が不規則な方には相談のタイミングを選びやすい点もメリットです。

ベリーベスト法律事務所

事務所名ベリーベスト法律事務所
住所〒530-0003大阪府大阪市北区堂島1-1-5 関電不動産梅田新道ビル2F
営業時間平日 10:00~18:00
特徴日本全国に拠点があり
費用面要問い合わせ
相談方法電話・オンライン相談など
公式サイトhttps://osaka.vbest.jp/

引用:ベリーベスト法律事務所公式サイト

ベリーベスト法律事務所は、全国に拠点を展開する法律事務所で、労働問題に関する相談にも対応しています。不当解雇や退職勧奨、残業代請求など、労働者と企業の間で発生するさまざまなトラブルについて相談することが可能です。

解雇の有効性を争うケースでは、会社との交渉だけでなく、労働審判や訴訟などの手続きを検討する場合もあります。弁護士へ相談することで、状況に応じた対応方法や解決までの流れを整理しやすくなります。

費用体系については、事案の内容や手続きの種類によって異なるため、事前に相談しながら確認しておくことが重要です。労働問題の相談先を探している方にとって、選択肢の一つとなる法律事務所と言えます。

久松法律事務所

引用:久松法律事務所公式サイト

事務所名久松法律事務所
住所〒541-0041大阪府大阪市中央区北浜3-2-25京阪淀屋橋ビル8F
営業時間9:00〜21:00
特徴労働問題を含む幅広い法律分野に対応
費用面初回相談:30分5,000円(交通事故は無料)
相談方法電話・メールなど
公式サイトhttps://hisamatsulawoffice.amebaownd.com/

久松法律事務所は、大阪市中央区にある法律事務所で、労働問題をはじめとする幅広い分野の法律相談に対応しています。労働者側・使用者側双方の労働事件に携わってきた経験があり、不当解雇や残業代請求などのトラブルについても状況に応じた対応が可能です。

労働トラブルでは、解雇の有効性や会社との交渉方針などを早い段階で整理することが重要です。相談しやすい環境づくりを重視しているため、弁護士への相談が初めての方でも状況を整理しながら解決の方向性を検討しやすいでしょう。

山川哲弥法律事務所

引用:山川哲弥法律事務所公式サイト

事務所名山川哲弥法律事務所
住所〒541-0041大阪府大阪市中央区北浜1-3-14 リバーポイント北浜703号
営業時間平日 10:00~18:00
特徴不当解雇や残業代請求などの労働問題を含む幅広い法律相談に対応
費用面初回相談:30分無料着手金:示談交渉22万円~裁判手続き:33万円~報酬金:解決金額の10%~18% など
相談方法電話・メールなど
公式サイトhttps://yamakawa-lawoffice.com/

山川哲弥法律事務所は、京阪「北浜駅」から徒歩2分、地下鉄堺筋線「北浜駅」から徒歩5分と駅チカの法律事務所です。

労働問題を含む幅広い法律分野の相談に対応しており、不当解雇や雇い止め、退職勧奨、未払い賃金・残業代請求など、労働者と企業の間で発生するさまざまなトラブルの解決をサポートしています。

解雇トラブルでは、会社との交渉や労働審判、訴訟など、状況に応じた複数の解決手段が考えられます。初回相談は30分無料のため、まずは状況を確認したい方も安心して利用できる相談先です。

弁護士法人勝浦総合法律事務所

引用:弁護士法人勝浦総合法律事務所公式サイト

事務所名弁護士法人勝浦総合法律事務所
住所〒550-0004大阪府大阪市西区靱本町1-4-2 プライム本町ビルディング1F
営業時間平日 10:00〜19:00※定休日:日曜・祝日
特徴不当解雇などの労働問題に対応。初期費用0円・完全成功報酬型の料金体系
費用面初期費用0円完全成功報酬型(成果が出た場合のみ報酬が発生)
相談方法電話・メールなど
公式サイトhttps://vs-kaiko.com/

弁護士法人勝浦総合法律事務所は、東京と大阪に拠点を持つ総合法律事務所で、不当解雇や残業代請求などの労働問題にも対応しています。初期費用0円・完全成功報酬型の料金体系を採用しており、費用面の負担を抑えて相談しやすい点が特徴です。

不当解雇のトラブルでは、会社との交渉や労働審判、訴訟など複数の対応方法があります。豊富な解決事例をもとに状況に応じた方針を検討できるため、解雇トラブルについて早めに相談したい方にとって検討しやすい相談先の一つです。

不当解雇のトラブルを弁護士に相談するメリット

不当解雇のトラブルは、個人で対応することも可能ですが、会社との交渉や法的手続きが必要になるケースも多くあります。専門知識が求められる場面も多いため、早い段階で弁護士へ相談することで解決の選択肢を広げやすいです。

ここでは、不当解雇の問題を弁護士へ相談する主なメリットを紹介します。

  • 会社との交渉を代理してもらえる
  • 労働審判や訴訟にも対応できる
  • 解決金や未払い賃金を請求できる可能性がある

会社との交渉を代理してもらえる

不当解雇の問題では、会社側との交渉が必要になるケースがあります。

しかし、個人で会社と交渉する場合、法的な知識や交渉経験の差によって不利な条件で解決してしまう可能性もあります。弁護士に依頼することで、会社との交渉代理が可能です。

法律の観点から主張を整理し、適切な形で交渉を進められるため、より納得できる解決につながる可能性があります。

労働審判や訴訟にも対応できる

会社との話し合いで解決しない場合、労働審判や訴訟などの法的手続きに進むことがあります。労働審判や訴訟の手続きでは、主張の整理や証拠の提出など、専門的な対応が必要です。

弁護士へ依頼することで、必要な証拠の整理や手続きの進め方についてサポートを受けられます。法的手続きを視野に入れた対応ができる点も、弁護士へ相談するメリットのひとつです。

解決金や未払い賃金を請求できる可能性がある

不当解雇が認められた場合、解決金や未払い賃金(バックペイ)などを請求できる可能性があります。ただし、どのような請求が可能かは、解雇の理由や証拠の内容によって変わります。

弁護士へ相談することで、現在の状況でどのような請求ができるのかを整理しやすくなる点がメリットです。早い段階で専門家の意見を確認しておくことで、今後の対応方針を決めやすくなるでしょう。

不当解雇の相談を「ねこの手ユニオン」にするメリット

不当解雇のトラブルは弁護士へ相談する方法もありますが、労働組合へ相談するという選択肢もあります。「ねこの手ユニオン」は、不当解雇や未払い残業代、ハラスメントなどの労働問題に対応する合同労働組合です。

弁護士や社会保険労務士、行政書士などの専門家が運営に関わっており、相談から解決までサポートを受けられる体制を整えています。

ここでは、不当解雇の相談をねこの手ユニオンにするメリットは以下の通りです。

  • 団体交渉権を使って会社と直接交渉できる
  • 費用面のリスクが少ない
  • 雇用形態を問わず相談できる
  • 24時間365日相談できる

CTA:ねこの手ユニオン公式サイトへ

団体交渉権を使って会社と直接交渉できる

労働組合に加入する最大のメリットは、団体交渉権を行使できることです。

労働組合法では、企業は労働組合からの団体交渉を正当な理由なく拒否できないとされています。

そのため、個人では交渉の場を設けることが難しい場合でも、労働組合を通じて会社に交渉を求めることが可能です。不当解雇の撤回や解決金の支払いなどについて、組合として会社と話し合いを進めることができます。

費用面のリスクが少ない

ねこの手ユニオンでは、完全成果報酬制を採用しています。着手金・相談料・組合加入費・組合費は不要で、問題が解決した場合に解決金の3割を支払う仕組みです。

弁護士に依頼する場合は着手金が必要になるケースもあるため、費用面の負担を抑えたい方にとって利用しやすい仕組みと言えます。

雇用形態を問わず相談できる

ねこの手ユニオンは、正社員だけでなく、アルバイト、パート、契約社員、派遣社員など幅広い雇用形態の相談に対応しています。

雇用形態によっては弁護士への相談をためらう方もいますが、労働組合であれば働く立場に関係なく相談できる点が特徴です。突然の解雇や退職トラブルなど、さまざまな労働問題について相談することができます。

24時間365日相談できる

LINEやメールを通じて、24時間365日相談を受け付けている点も特徴です。仕事や家庭の都合で日中に相談する時間が取れない方でも、自分のタイミングで問い合わせることができます。

不当解雇のトラブルは早めに状況を整理することが重要です。気になる点がある場合は、まず相談してみると良いでしょう。

まとめ|大阪には不当解雇に強い弁護士が多い

不当解雇は、会社の一方的な判断で認められるものではなく、客観的に合理的な理由と社会的相当性が必要です。突然解雇を告げられた場合でも、状況によっては解雇の無効を主張できたり、解決金や未払い賃金を請求できたりする可能性があります。

大阪には労働問題に対応している法律事務所が多数あるため、労働問題の実績や相談体制、費用体系などを比較しながら相談先を選ぶことが重要です。また、弁護士だけでなく、労働組合を通じて会社と団体交渉を行うという方法もあります。

不当解雇のトラブルは、初動の対応によって解決の方向性が変わることもあります。一人で抱え込まず、弁護士や労働組合などの専門窓口へ早めに相談し、状況に合った対応方法を検討していきましょう。

「解雇」と言われたらすぐご相談下さい。その解雇、不当解雇かもしれません。相談無料 着手金無料 24時間受付 任せるニャ! 不当解雇ノックアウト

この記事は執筆された時点での情報を元に記載されております。文書・写真・イラスト・リンク等の情報については、慎重に管理しておりますが、閲覧時点で情報が異なる場合がありますので、あらかじめご了承ください。 記載内容や権利(写真・イラスト)に関するお問合せ等はこちら

よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!
  • URLをコピーしました!

この記事を書いた人

大学卒業後、就職した会社で同僚が解雇に遭う現場を目の当たりにしました。この処遇が正しいのかと疑問に感じ労働基準監督署にも実際に足を運び相談もしながら同僚を援助しました。
その後も労働問題について勉強をし同じような境遇の方を一人でも救いたいと思い情報を発信してます!

目次